郵送式のHIV検査キットは2015年には85,629個も利用されました。

今回は郵送式HIV検査キットの増加動向と、それに対する厚生労働省の働きかけについて記事にしてみたいと思います。

◇2015年のHIV検査キット利用数

2016年11月24日付け、毎日新聞ネット版に2015年のHIV検査キット利用数が載っていました。

●2015年 HIV検査キット利用数 85,629個

2014年の利用数が77,588個だったので、8,041個、10.4%の増加となります。

そこで、2008年から2015年までの保健所におけるHIV検査の受検数と郵送式HIV検査キットの利用数をグラフ化してみました。

下の図1をご覧ください。


図1.保健所HIV検査・検査キットの推移

(出典)厚生労働科学研究費補助金エイズ対策政策研究事業「男性同性間のHIV 感染予防対策とその介入効果の評価に関する研究」(研究代表者:市川誠一)平成27年度研究報告書

青い棒グラフが郵送式HIV検査キット、赤い棒グラフが保健所におけるHIV検査です。

グラフをご覧頂いてお分かりの通り、郵送式のHIV検査キットは年々その利用数が増加の一途をたどっています。

一方、保健所におけるHIV検査は2008年をピークに下げ止まったままであり、2015年について言えば2008年の約70%でした。

HIV検査キットは1個が3,000円から5,000円近くします。でも保健所なら無料です。

しかし、HIV検査キットを使う人は増え続け、保健所でHIV検査を受ける人は減ったままなのです。

これは保健所の「無料」という大きなメリットよりも、検査キットの「利便性」という更に大きなメリットが支持されているってことでしょうか。

あるいは、検査キットなら誰にも合わずに、完全に自己完結でHIV検査が可能という「秘密性」が受けているのでしょうか。

 

◇厚生労働省の動き

こうした郵送式HIV検査キットの利用数増加に伴い、厚生労働省は国内の郵送式検査キットメーカー10社に対して次のような改善依頼を行うそうです。

1.検査精度の信頼性

2.陽性時の治療やケアへの結び付け

3.風俗業界とみられる団体からの検査依頼で、結果通知における個人情報の保護・管理

こうした点についての改善要求を行うのは、公益財団法人エイズ予防財団理事長で東京医療保健大の木村哲学長らの研究グループだそうです。(厚生労働省のエイズ対策研究事業として活動)

厚生労働省としてもこれだけ多くの利用数が実績として積みあがると、全く関知しない訳にもいかないのでしょう。

こうした国の働きかけによって今以上に検査キットの信頼性や安全性、匿名性が確保されるのは好ましいことです。

私たち利用者からすれば大歓迎です。

しかし、こうした厚生労働省の働きかけも国内メーカーに限っての話です。海外からの輸入品に対してはユーザーに利用しないよう注意喚起を呼びかけるだけです。

当サイトで何度となく繰り返し記事にしている通り、海外から個人輸入の形で購入可能な自己検査キットは信頼性、安全性に問題を抱えています。

あなたがHIV検査キットを利用するときは、必ず国産品にして下さいね。

さて、国産の郵送式HIV検査キットはますます信頼性、利便性が向上し、利用数が増えることでしょう。

そして日本ではHIV感染が見つかった時、すでにエイズを発症している人の割合が約30%です。この割合はもう何年も変わっていません。

郵送式HIV検査キットの更なる利用によって、エイズ発症前のHIV検査が広まることを願うものです。

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